「匿名性の悪用は許されない」アスリートへの誹謗中傷対策として”24時間SNSモニタリング体制”を82％が支持

デジタルエコノミー特化のカスタマーサクセス・プロバイダーであるアディッシュ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役 江戸 浩樹、証券コード：7093、以下 アディッシュ）は、SNS上でのアスリートに対する誹謗中傷が社会的な課題となっている状況を受け、「アスリートの誹謗中傷と対策に関する分析」を実施し、結果をまとめました。

【目次】
分析1： 競技名キーワードによるネガティブ投稿分析
分析2： 競技統括団体による誹謗中傷対策報道に関するコメント分析
実施背景：アスリートへの誹謗中傷への関心が高まり、競技統括団体で対策が進展

2026年2月、特定のスポーツ競技名を含むSNS投稿を対象に、専門スタッフによる目視分類分析を実施しました。

• 大会・運営・メディアへのネガティブ：4.9%（132件）
  • 競技の採点基準や審判の判定への不満や、メディアによる特定アスリートへの過剰な持ち上げや放送姿勢に対する批判

• その他のネガティブ：1.1％（29件）
  • SNS上のファンのマナーに対する苦言や、特定の競技そのものが持つイメージに対する抵抗感

• アスリート・チームへのネガティブ：1.0%（28件）
  • アスリートの印象に対する違和感や揶揄、競技を政治利用する動きへの拒否感

• アスリート以外の人物へのネガティブ：0.4%（11件）
  • 実況・解説者の発言内容や声のトーンに対する不快感、および過去の競技関係者が発信したコメントへの批判

• ネガティブ要素無し：92.6%（2,517件）
  • ポジティブ・中立的な内容、感情がない内容

分析の対象とした投稿2,717件のうち、9割以上が「ネガティブ要素なし」のポジティブ・中立的な内容の一方、7.4％（200件）で、アスリートへの攻撃性を含むネガティブな投稿が確認されました。本分析は競技名をキーワードに設定しましたが、アスリートに向けたネガティブな投稿は存在し、問題投稿の顕在化が認められました。

大規模スポーツ大会期間中に競技統括団体が24時間体制でSNSをモニタリングし、不適切な投稿に対し迅速な削除申請を実施すると報じた14件のニュース記事に寄せられたユーザーからのコメントを対象に、その内容を精査・分類しました。

• ポジティブ（賛成・支持）：82.0%（710件）
  • 「遅すぎたくらいだ」「アスリートを守るために断固とした対応を」「匿名なら何を言ってもいいという風潮を壊してほしい」といった、対策の本格化を支持する意見
• ニュートラル（中立・懸念）：12.0%（104件）
  • 「モニタリングの基準を明確にしてほしい」「税金の使い道として、どれほどのコストがかかるのか」といった運用面への注視
• ネガティブ（反対・不満）：6.0%（52件）
  • 「批判も封じ込めるのか」「有名税ではないか」といった、表現の自由の制限を懸念する意見

競技統括団体が発表したSNSモニタリング強化策について、8割以上が「ポジティブ（賛成・支持）」の意を示した結果となりました。”匿名性の悪用に対する強い抑止力になる”といった、モニタリングを肯定する意見に多くの共感が寄せられています。また、”組織が盾になることでアスリートが競技に集中できる環境を整えるべき”という意見にも多数の共感が集まり、組織的なモニタリング体制の社会的ニーズが浮き彫りになりました。

近年、SNS上でアスリートに対する誹謗中傷や過度な批判が拡散する事例が社会的な課題として注目されています。アスリートのパフォーマンスや勝敗に対する不満や判定への不服からバッシングが横行したりなど、結果に対する批判がしばしば発生します。また、アスリートの属性や容姿に言及した不適切なコメントが度々見受けられるほか、性的羞恥心を煽るような画像の拡散など、アスリートの尊厳を損なう競技とは無関係な誹謗中傷も大きな問題となっています。

この状況を受けて、各競技統括団体においても、SNS上の不適切投稿の把握や注意喚起、モニタリング体制の整備など、具体的な取り組みが進められています。

2026年2月、大規模スポーツ大会開催時の誹謗中傷対策として、競技統括団体が24時間体制でモニタリングを実施していると発表したとの報道がなされました。現地と日本国内に専門スタッフを配置、AIツールも活用しながら24時間体制でSNSのモニタリングを行い、削除要請だけでなく法的措置も視野に入れた支援を行っているとのことです。

今回の分析結果から、注目度の高い大会では、試合結果と連動してネガティブ投稿が短時間に集中する傾向が確認されました。このような背景で、競技統括団体によるSNS上のモニタリングの取り組みに対しては、アスリート保護の観点から理解を示す声も広がっています。また、競技統括団体がモニタリング体制の整備や対策方針を発表・明示することで、「過度な中傷は抑制されるべき」とする認識が広がり、投稿行動の自制につながる可能性も示唆されます。

2025年6月には、アスリートへの誹謗中傷対策が盛り込まれた「スポーツ基本法の一部を改正する法律」が成立するなど、アスリートの尊厳を守り、誰もが安心してスポーツに打ち込める環境づくりが社会全体で求められています。今後、スポーツ界におけるSNS活用がさらに進む中で、アスリートが安心して競技や情報発信に取り組める環境整備の重要性は、一層高まっていくものと考えられます。

アディッシュのモニタリングサービスのひとつ「MONIアスリート」は、SNS上の誹謗中傷からアスリートの心身と尊厳を守る専門的な支援を行っています。24時間365日のSNSコメント監視やリスク投稿の早期検知に加え、SNSガイドライン策定やアスリート向けSNS研修を通じてアスリート自身のリテラシー向上もサポートし、スポーツ界における健全なコミュニケーション環境を実現します。

「MONI」

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